Sustainability
サステナビリティ
人材育成
人材に対する考え方
当社グループは、人材を最も重要な経営資源と位置づけ、優秀な人材の維持・獲得に注力するとともに、従業員の能力開発へ向けた教育研修を継続的に実施しています。企業理念にも掲げる通り、「やる気のある人を広く受け入れ、結果に報いる組織」を実現すべく、年齢などに捉われず人材登用を行い、事業成長の原動力となる人材や将来の経営を担う人材の育成に努めています。
評価・報酬制度
当社グループでは、年次にとらわれず成果を上げた従業員を正当に評価し、報酬と昇格の機会を与える人事制度を整えています。評価制度については、創業以来、徹底してフェアであることを守り続けており、営業職以外の社員についても成果・実績は数値化され、透明性の高い公平な評価が実行されています。
若い社員の活躍
当社グループは、各拠点における最低賃金の規定を遵守するとともに、生活賃金への配慮に加え、世界各国での賃金上昇の潮流に適応した賃金を支払うことを基本的な方針としています。
また、当社グループは、企業理念として「やる気のある人を広く受け入れ、結果に報いる組織を作ります。」を掲げ、若い社員の可能性を見出せるよう、賃上げ等を通して若い人材が活躍できる環境づくりを行っています。
新卒初任給の推移
(株式会社オープンハウスグループ、株式会社オープンハウス、株式会社オープンハウス・ディベロップメント)
2017年 | 2018年 | 2021年 | 2022年 | 2023年 | ||
---|---|---|---|---|---|---|
初任給(月給) | 270,000円 | 300,000円 | ⇒ | 300,000円 | 330,000円 | 330,000円 |
人材育成・能力開発支援
当社グループでは、企業理念に沿った人材育成を行っています。スキルだけでなく、仕事に対する姿勢・実行力の醸成を重視しており、一貫した価値観の共有化により生まれた強い組織文化、従業員一人一人に根付く徹底力こそが当社グループ組織の強みであると考えています。
中長期の人材育成については、次世代リーダーおよびマネージャーの育成を柱としています。優秀な人材には早いタイミングで一定のポジションを任せ、マネジメントの経験や新しいミッションの遂行を通じて、成長の機会を与えています。
オープンハウスグループの人材育成制度
当社グループでは、各種資格支援におけるスキルアップ支援を行っています。
また、入社年次・等級ごとにそれぞれのステージに応じた研修を提供することにより、社員一人一人の仕事への姿勢・生産性の向上に働きかけ、企業成長と社員個人の成長を両立できる環境を提供しています。
社内コミュニケーション促進
当社グループでは、新入社員をはじめとした全社員が会社の方向性を把握できるよう、グループ全体で人材育成を行うための環境づくりに努めています。
また、年齢や立場にとらわれない公平な機会の場を提供できるよう、毎週行っている全社員朝礼(リモート含む)や、新入社員へむけた当社代表取締役社長による創業者研修等、より多くの社員が経営層と直接対話するための機会を設けています。
社内研修後アンケート
当社グループでは、研修受講者の理解促進・研修内容の改善のために、研修後のアンケート調査を実施しています。研修受講者の意見を活かし、研修内容の改善に努めています。
資格取得報奨金制度
当社グループでは、資格取得報奨金制度を設けています。会社の指定する資格取得者に対して、事業運営上の重要度、取得難易度を勘案し、最大50万円までの資格取得報奨金を支給します。さらに当社グループが認めたものについては、更新費用を会社で負担しています。
以下は、制度の対象となる資格の一例です。
一級建築士 | 二級建築士 | 住宅ローンアドバイザー |
公認不動産コンサルティングマスター | 一級建築施工管理技士 | 二級建築施工管理技士 |
賃貸不動産経営管理士 | マンション管理士 | 管理業務主任者 |
税理士 | 社会保険労務士 | CFP, AFP |
日商簿記2級 | AWS認定資格 (Associate以上) | 応用情報技術者試験 |
一級建築士 | 二級建築士 |
住宅ローンアドバイザー | 不動産鑑定士 |
施工管理技士(一級) | 施工管理技士(二級) |
税理士 | 土木施工管理技士(一級) |
土木施工管理技士(二級) | AFP、CFP認定者 |
カラーコーディネーター(一級) | 日商簿記一級 |
日商簿記二級 | 秘書検定(一級) |
秘書検定(準一級) |
国内各拠点での雇用について
当社グループは、上記人材の考え方を踏まえ、本社が所在する東京都以外の各拠点においても、採用部署を設置、新卒・中途採用活動を積極的に行っています。また、当社グループが主に地方で取り組む「地域共創プロジェクト」では、地域での新規事業に伴う雇用創出や、事業再生プロジェクトによる現地の雇用維持に寄与しています。これら各拠点での積極的な雇用を通じ、優秀な人材を確保するとともに、地域社会の活性化や経済効果の創出への寄与を目指します。
関連リンク:
地域共創プロジェクト人材関連データ
項目 | 2019年9月期 | 2020年9月期 | 2021年9月期 | 2022年9月期 | 2023年9月期 | |
---|---|---|---|---|---|---|
従業員数 正社員 (非正社員) | 総数 | 2,642 (240) | 2,876 (242) | 4,087 (286) | 4,493 (396) | 4,904 (466) |
男性 | 2,098 | 2,243 | 3,042 | 3,293 | 3,526 | |
女性 | 544 | 633 | 1,045 | 1,200 | 1,378 | |
女性比率 | 20.6% | 22.0% | 25.6% | 26.7% | 28.1% | |
新卒採用数 | 総数 | 298 | 278 | 399 | 461 | 545 |
男性 | 207 | 197 | 275 | 344 | 405 | |
女性 | 91 | 81 | 124 | 117 | 140 | |
新卒採用者自己都合離職率*¹ | 3年累計 | 27.5% | 33.3% | 32.43% | 45.4% | 41.7% |
女性比率 | 新卒採用 | 30.5% | 29.1% | 31.1% | 27.7% | 28.1% |
中途採用 | 22.5% | 24.3% | 29.9% | 29.1% | 25.7% | |
女性管理職比率 | 管理職 | 6.5% | 7.3% | 7.7% | 6.5% | 7.5% |
高齢者雇用者数*² | 31 | 26 | 27 | 23 | 26 | |
外国人雇用者数*³ | 33 | 34 | 44 | 64 | 55 | |
障がい者雇用率*³ | 2.2% | 2.2% | 2.2% | 2.5% | 2.9% | |
年次有給休暇取得率*³ | 42.3% | 56.2% | 51.0% | 61.7% | 57.3% | |
育児休業取得者数 | 10 | 21 | 22 | 45 | 34 | |
介護休業取得者数 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | |
定期健康診断受診率*⁴ | 92.0% | 74.8% | 85.6% | 99.6% | 99.00% | |
ストレスチェック受診率*⁴ | 98.0% | 99.9% | 99.2% | 92.0% | 96.23% | |
研修時間*⁵ | 総時間 | 44,733時間 | 40,387時間 | 73,006時間 | 140,501時間 | 149,962時間 |
従業員1人当たり | 26時間 | 22時間 | 21時間 | 31時間 | 31時間 |
*¹:各年新卒社員の3年後4月1日時点での離職率
*²:高齢者雇用者数には臨時雇用者を含む
*³:2020年9月以前:株式会社オープンハウスグループ、株式会社オープンハウス、株式会社オープンハウス・ディベロップメント、株式会社オープンハウス・アーキテクト、株式会社ホーク・ワン
2021年9月:2020年9月以前に加えて、株式会社プレサンスコーポレーション(2021年1月の連結子会社化に伴い、2021年9月期データより反映)
*⁴:やむを得ず受診できなかった人数(育児休業・傷病等による休業等の人数)は除きます。
*⁵:2020年9月以前:株式会社オープンハウスグループ、株式会社オープンハウス、株式会社オープンハウス・ディベロップメント
2021年9月:2020年9月以前に加えて、株式会社オープンハウス・アーキテクト、株式会社ホーク・ワン
サステナビリティ
トップメッセージ
サステナビリティ
マテリアリティ
社会課題解決に貢献する商品
Environment(環境)
Social(社会)
Governance(ガバナンス)
外部評価
サステナブルファイナンス
社会貢献活動
ESG情報索引